常識にとらわれない!今日の非常識は明日の常識になりうる

——※この記事は、投稿日現在の状況、法令に基づいて書いています。———

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会社員だったころ、「独立します」と上司に告げた時の反応は、

「本当に大丈夫か?やっていけるのか?」

というものでした。

証券会社に勤めていたということもあり、会社員として働いて給料をもらうのが当たり前。

独立して起業するというのは非常識な行動なので、上司も心配してくれたのでしょう。

そして、独立してもうすぐ3年。

無事に生きています。生活できています。

野球で考察:今日の非常識は明日の常識になりうる

野球の2番打者:送りバントの名人からホームランバッターへ

私が子どもだった頃、野球の2番打者はバントなどの小技で自分を犠牲にして塁に出ているランナーを進めるというのが役割でした。

代表的なのが、巨人の川相選手。

犠打の世界記録を樹立しました。

しかし、2019年の巨人の2番打者と言えば、坂本選手。

83試合が終わった7月17日時点での成績は、

打率:.305

本塁打:28本

打点:67

であり、セ・リーグでは本塁打と打点の2冠という状況です。

犠打はたったの1です。

メジャーリーグに目を移せば、大谷選手の所属するエンジェルスの2番打者は2016年にア・リーグのMVPに輝いたマイク・トラウト選手です。

2019年7月17日現在の成績は、出場90試合で

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打率:.305

本塁打:30本

打点:75

という好成績です。

そして、犠打はメジャーリーグの選手らしく、当然ゼロです。

通算成績を見ても、犠打はゼロ。

送りバントはしません。

ちなみに、坂本選手は通算本塁打209本の強打者にもかかわらず、通算の犠打数は79もあります(2019年7月17日現在)。

通算打率が.291ですから、もし犠打がゼロだったとしたら、24本程度のヒットを犠牲にしたともいえるでしょう。

フライボール革命:「転がせば何かある」は間違い!?

また、野球の世界では、近年「フライボール革命」と呼ばれる打撃理論が注目を浴びるようになりました。

日本ではフライを打ち上げるとコーチに怒られ、「転がせば何かある」といったようにゴロを打つことが推奨され、ボールを上からたたくようにという指導が長年行われていました。

しかし、データ分析が盛んに行われるようになった近年では、ゴロを転がすよりもフライを打ち上げたほうがヒットになる確率が高いという結果が出ているようです。

2018年のメジャーリーグでは、フライボール革命の打撃理論を積極的に取り入れたアストロズがワールドシリーズを制しました。

2019年、日本のプロ野球界でもフライボール革命の打撃理論を取り入れる選手が増え、その影響で本塁打が増えていると言われています。

闇営業問題から考える:働く=会社員が常識でよいのか?

日本では、働く=会社員と考えている方が多数派といえます。

2014年のバブソン大学の調査によると、起業率はアメリカが12.3%であるのに対し、日本では5.2%しかありません。

高校や大学を卒業後、就職して1つの会社で定年まで働いて、その後は年金を貰って暮らすというのが一般的で、起業をするという人は少数派です。

独立はそれなりに大変ですので少数派であっても仕方ないとは思いますが、それにしても少なすぎるのではないでしょうか。

最近、世間をにぎわしていたのは吉本興業の闇営業の問題です。

事務所を通さずに反社会的勢力相手に仕事をしていたという闇営業が問題視されました。

そして、その対応策として取られたのが吉本興業を通さずに仕事をとることの禁止でした。

すべての芸能活動としての仕事は吉本興業を通して行わなければならなくなったのです。

そもそも、吉本興業に所属しているタレントは、会社員ではなく個人事業主です。

個人事業主としての立場ですから、会社員とは違って、自分で仕事をとったり、仕事を選んだりすることができるはずです。

何が問題かというと、

  • 反社会的勢力からお金をもらって営業活動をしたこと
  • 貰ったお金を売上として税務申告をせず、脱税行為を行っていたこと

なのです。

近年では契約書を締結するとき、「反社条項」と呼ばれる反社会的勢力を排除するための条項を織り込むのが一般的になりつつあります。

また、個人事業主であれば、貰ったお金は売上として計上して税務申告をし、納税を行うということは誰しもが行わなければならないことです。

売れっ子のお笑いタレントとしてテレビで活躍する面々がそういった常識を身に着けていないということが問題なのであって、事務所を通さないことが問題なのではないと思うのです。

ちゃんと事務所を通さないと!というのは、会社員であることを前提とした解決への考え方であって、真の解決策ではないでしょうか。

昨今の労働問題を考えてみても、会社員であることが大前提となっています。

サービス残業、長時間労働、パワハラ、セクハラ、過労死など、労働環境をめぐるトラブルの解決策の一つとして、雇用の流動化や起業という選択肢が挙げられてもよいと思うのです。

一つの会社に定年まで勤め上げるということに固執せずに、労働環境が悪い会社であれば、転職してよりよい環境を求めればいいのではないでしょうか。

そして、どうしても会社で働くことが合わないという方は、起業という選択肢を考えてもよいのではないでしょうか。

インターネットで情報の収集は容易になっていますし、色々な人と出会うこともできる時代です。

起業に必要な情報を集めるのはそれほど難しくはないのです。

税理士だって税理士の常識に固執しなくてもいい

税理士を選ぶ、そして、独立をするというのは、どちらも一般的ではない進路と言えるかもしれません。

ただし、それでも、税理士の世界の中の常識にとらわれがちです。

  • 人を雇って拡大することを目指す
  • 営業の中心は紹介
  • 仕事のメインは記帳代行
  • お客様から資料を預かる
  • ホームページは開店休業状態(あるけど活用されていない)

見栄を張りたいという思いに駆られると、どんどん人を雇って拡大して、立派なオフィスを構えて、という方向へ行ってしまいがちですが、果たして本当にそれで自分が満足できるかというとそうではないと思うのです。

敢えて

  • 「ひとり税理士」ということを売りにする
  • 紹介を断って、インターネットでの集客に特化する
  • 記帳代行はやらない
  • 資料は預からない
  • 税理士業よりもブログ業

という税理士がいたっていいと思うのです。

(ちなみに、私のことではありません。私はブログよりも税理士業を優先してブログをしばらくサボっていましたので。)

型にはめて考えるのではなく、十人十色の生き方があっていいので、それをみんなで認め合える社会であって欲しいと思うのです。

【関連記事】

『十人十色の「ひとり税理士」としての生き方』執筆苦労話

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【編集後記】

アマゾンのプライムデーで色々と買い物をしたせいで、たくさんの段ボールが届きました。

週末にはちゃんと段ボール片付けないと・・・。

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